三重県 津市 不動産、土地、戸建て、中古住宅、新築、田舎暮らしはアメニティホームへ

2024.9.11
津市不動産。不動産にとってインフレは有利といわれています。物価上昇基調になりますと実物資産である金とか不動産の資産価値が上がることになります。それが賃貸物件であれば、家賃の値上がりが期待される事になります。インフレは今後も持続するように思われます。給料とか消費者物価の上昇は止まりません。一ドル142円という円安から来る物価上昇が原因でもあります。一度、値上がり上昇が進みますともう止まれません。最近では、主食のコメ代も4割も上昇しています。 その不動産ですが地方では目立って値上がりをしていません。預金をしていますと目減りが激しくなります。 　今こそ地方の不動産を購入するチャンスだとおもいませんか。

2024.6.13
津市不動産。物価上昇がつづいております。一ドル156円という円安から来る物価上昇が原因です。最近では、主食のコメ代も二割も上昇しています。金も四割近くの上昇です。今、上昇していないのは、不動産です。 最近では、東京のマンションも四割ほど値上がりしていますが、地方では目立った値上がりをしていないのが不動産です。　今こそ地方の不動産を購入するチャンス到来といえます。

2022.9.23
津市不動産。ローン返済早見表のご利用をお願いします。当ホームページでは、０．７５％から３％に至るまで、詳細な金利での返済額が分かるように早見表を掲載しております。１００万円の返済額での返済額を掲載しておりますので、３０００万円の借入金なら、単純に３０倍して頂けましたら毎月の返済額が分かります。せいぜいご利用してください。

2022.9.23
津市不動産。三重県津市安濃町において、平屋住宅の要望が増えております。当社の造成地は、７０坪位の土地が多いですからでしょうか?　はたまた、世の中での平屋住宅の需要が増えているのでしょうか?　間口が１１mありますと駐車場が４台分取れます。　また奥の方に住宅を建てておきますと、広い庭も取れます。庭でお子様を遊ばせておけますよ。

2022.9.10
津市不動産。東南海地震が近づいているように思われて仕方がないです。１７０７年１０月の宝永大地震、M8.6.１４７年後の、１８５４年安政東海大地震、M8.4　９０年後の１９４４年、東南海大地震、M7.9。前回の地震から７８年が経過しました。東南海地震は、おおよそ１００年から１５０年の間でおこっていますから、３０年の間には、地震が来るだろうといわれています。７８年前の地震の時には、津の海岸では、潮がえんえんと引いたそうで、たくさんの魚が、跳ねてたくさんの人が魚を拾いに行ったそうです。津駅では、地割れと陥没があり、怖い目に合ったそうです。地震に強い家を建てるように心がけましょう。　

2022.8.22
津市不動産　最近、安濃町で広い土地をさがしているという、お客様が増えています。聞いてみますと皆さん口をそろえたように、平屋建てを建てたいとおっしゃいます。７０坪以上を希望していますとの事なんです。安濃町だからといって、簡単には見つかりませんね。例え７０坪の土地があっても、間口が狭いと平屋建てを建築するのに、難しいですし、建てた時に駐車場が３台分、確保できるのかってところも大事ですしね。お客様の動向を頭に入れながら、造成の計画をしていきたいと思っています。

2022.8.17
津市不動産。当社は三重県津市の地域エリアを中心として、宅地開発を行っています。最近になりますと旧津市での開発をできる広いエリアが無くなってきました。そのため、安濃町などの少し遠くはなってしまいますが、津市近郊での開発を行っています。自動車なら、２０分で行けますから空気も良いし、津波の心配も有りませんし、スーパーも車なら１０分以内に有りますから、また広い土地も購入できますから、土地建物で３０００万円の予算で買えます。安濃町は、良い立地だと思います。

2022.7.30
NHKの番組に、いい移住という番組が有りますね。私は気がついたら見ています。関東圏にお住いの皆様には、ご存じの方が多いだろうと思いますが、群馬県に移住をされている方が増えているようです。新幹線が出来た事で、もし、新幹線代が安くて済むのだったら、空気の良い場所で、のんびりとした暮らしをしてみたい。山登りもしてみたい、川に行ってアマゴを釣ってみたい、子供さんをストレスなく生活させたい、安くて自分の家を購入したい、野菜を作ってみたい、等の希望を叶えたい・・・このような人が移住されているようですね。受け入れる側の市町村にも、人口を増やしたいと考えている側として、利害が一致しています。月に一回、２週間に一回だけ、出勤すればいいのでしたら、全国どこにでも住める時代になってきました。極端に言えば、沖縄にでも住めるんですよね。直行便がありますから。

2022.4.10
２０２５年４月からは、省エネ基準に適合させる新築住宅である事が義務化になります。
住宅の品質確保の促進等に関する法律に基づく、日本住宅性能表示基準で定める
断熱当性能等級、４の性能を有する住宅を建ててくださいという事になっていきます。
分からないですよね。
細かい点は分からなくても、良いと思います。
設計士が、定められた公式に当てはめて、計算し性能を判定していくことになります。
いまでも、省エネ基準に合わせて新築していただけますと、借りいれ利率が、５％とか２．５％分が引き下げられております。１０年間ですので、借入額にもよりますが、２０万円とかになります。